地方在住、30代の会社員です。次周期からの体外授精にむけてリフレッシュしています。今回は、限度額適用証明書の申請手続きをしたときの話をしたいと思います。
限度額適用証明書とは、医療費が高額になった場合に医療機関の窓口に提出すると、1ヶ月の支払いが自己負担限度額を上限として抑えられる、という証明書です。
自己負担限度額は、適用を受ける人の所得区分によって変わりますが、多くの方は限度額適用証明書を利用したほうが負担が減るのでは無いでしょうか。
体外授精の事前説明を受けた際、早めに限度額適用証明書の申請をするよう勧められましたので、すぐに申請することにしました。
公務員など、国民健康保険に加入している場合は市町村役場などの窓口で申請すれば良いのですが、会社員など、社会保険に加入している場合は会社経由または個人で申請する必要があります。
わたしは会社員ですが、会社経由で申請して総務の人に知られるのがちょっと嫌だったので、もしかしたら市役所でも手続きできるかもと思い、行ってみました。
職員さんによると、過去に手続きしたことのある保険組合であれば、市役所でも申請できるかもしれないとのこと。
保険証を見せてください、と言われて見せましたが、わたしの加入している保険組合は手続きした例がなく、対応してもらえないとのことでした…。
しかたがないので、不妊治療をしていることを伝えてある女性の総務の方に、申請手続きについて聞いてみました。
すると、わたしの会社の場合、限度額適用証明書の申請は会社経由ではおこなっていない旨を伝えられました。
ちょっと面倒だなとは思いましたが、社内の人に知られることはないので良かったです。
個人での申請方法としては、加入している保険組合のホームページから限度額適用証明書の申請用紙をダウンロードし、必要事項を記入して郵送します。
記入するのは主に保険証の番号と住所、傷病の原因、公布希望期間などです。
傷病の原因は、不妊治療の場合は「病気」になります。
（病気と言われるとちょっと複雑…）
公布希望期間は、申請してすぐの日にちを書いてしまうと対応できないので、余裕を持った日にちを記入するように言われました。
公布にどれくらい時間がかかるかわかりませんが、ひとまず郵送する日の翌月にしておきました。
限度額適用証明書の申請用紙へ記入できたら、切手を貼り、住所を書いた返信用封筒と一緒に郵送します。思ったより簡単でよかったです。
ただ、わたしは手元に切手と封筒がなかったので、買いに行く手間がありました。
いつも家に用意してある方ならほんとに簡単ですね！
郵送してからしばらく経ちますが、まだ特に連絡はきていません。
できれば採卵までに届いてほしいですね！
…次回へつづく
